住宅診断の目的

需要が増える住宅診断

企業や団体から認定された「住宅診断士」によって行われる住宅診断。

対象となる住宅がどのような状態であるのかを、第三者の目から厳しくチェックしていきます。
日本ではまだそれほどなじみのない住宅診断ですが、アメリカではかなりメジャーな診断となっており、州により違いはあるものの取引全体の70~90パーセントに「ホームインスペクション(住宅診断)」が行われているそうです。

日本でも、近年、耐震偽装問題などが話題となったこともあってか、住宅診断の需要は急速に伸びているといいます。

 

住宅診断のメリット

さて、住宅診断の主な目的は、なんといっても住宅の状態を知ることにありますが、これは消費者にとってどのようなメリットを生むのでしょうか。
もっとも多いのは、住宅購入時の安心材料となる、という点です。

住宅診断では、新築物件・中古物件に関わらず、住宅の状態を屋根から床下に至るまで細かくチェックしていきます。

新築物件の場合なら、手抜き工事はされていないかどうかを確かめることができますし、中古住宅であれば購入後に必要なリフォームについてなども予測することができます。

中古物件の場合は、住宅診断をして初めてわかった問題点などが出てくることも多く、物件の内容と費用が見合っているかどうかの判断材料としても有効ですし、近い将来発生してくるであろうメンテナンスのスケジュールなども、ある程度予測することができるようになります。

つまり住宅診断をすることによって「この家を購入して本当に大丈夫だろうか?」という不安の解消をすることができ、欠陥住宅などを誤って購入してしまうようなリスクも避けられるというわけなのです。また、不動産業者などで住宅診断を進んで実施するところも増えてきています。

この場合、住宅診断によって物件の問題点をあからさまにしてしまうことで、取引に悪影響を及ぼしそうですが、住宅コンディションを第三者による公正な診断としてお客様に提示することができるため、かえって信頼を得ることにつながります。

また、住宅診断によってあらかじめ問題点を提示し、お客様に納得してもらうことで、不動産売却後の不具合などのトラブルを防止します。